日付・日数計算ツール｜2つの日付の間の日数とN日後の日付（無料・登録不要）

契約期間が何日あるか、締め切りまであと何日か、生年月日から今日で何歳か。日付の計算は、数え方を1つ間違えるだけで結果が1日ずれます。「初日を含めるかどうか」で答えが変わるためです。

このツールは、片端を含めない日数と両端を含める日数を同時に表示します。あわせて週数・月数・満年齢・土日を除いた日数も出すので、用途に合う数え方をその場で選べます。開始日からN日後・N日前の日付も計算できます。

処理はすべてブラウザ内で完結し、入力した日付は送信されません。登録も不要です。

「何日間」は数え方で1日変わる

同じ2つの日付でも、目的によって正しい答えが違います。

「8月1日から8月5日まで5日間」と言うか「4日間」と言うかは、どちらも間違いではありません。文脈が決めます。このツールは両方を並べて表示するので、必要なほうを選んでください。

法律上の期間計算では「初日不算入」が原則とされています（民法140条）。ただし例外も多く、契約書に別段の定めがあればそちらが優先されます。重要な契約や手続きの期限は、必ず契約書の文言や所管窓口で確認してください。このツールは計算の補助であり、法的な判断を代替するものではありません。

年齢の数え方

「満年齢」は、誕生日を迎えた回数です。このツールの「年数」欄がこれにあたります。

年齢計算に関する法律では、誕生日の前日の終了時に年齢が加算されるとされています。そのため4月1日生まれの人は、3月31日に歳をとる扱いになり、前の学年に入ります。「早生まれ」が4月1日までを含むのはこのためです。

このツールは満年齢で計算します。生年月日を開始日、今日を終了日に入れてください。

営業日の計算について

「土日を除いた日数」の欄は、土曜と日曜だけを除外した日数です。

祝日は除外していません。日本の祝日は年によって日付が変わるもの（春分の日・秋分の日）や、振替休日、ハッピーマンデーの適用があるため、正確を期すならその年のカレンダーで確認して手動で引いてください。

納期や締め切りの計算では、相手先の営業日と自社の営業日が違う場合があります。取引先の年末年始休業やお盆休みは、事前に確認しておくと計算がずれません。

よく使う計算の例

下の欄にマイナスを付けると過去の日付が出ます。「支払い期日の30日前に通知する」といった逆算に使えます。

UNIXタイムとの相互変換が必要な場合はUNIXタイム変換を、文字数を数えたい場合は文字数カウントをご利用ください。

まとめ

日付の計算でずれが出る原因は、「初日を含めるかどうか」の1点に集約されます。このツールは両方の数え方を同時に表示するので、用途に合うほうを選んでください。

年齢は満年齢で計算しています。営業日については土日のみを除外しており、祝日は含まれたままです。正確な営業日数が必要な場合は、その年のカレンダーで祝日を確認して手動で引いてください。